防災用品特集

大切なひとを守る備え、
私たちにお任せください。

重要と知りながらも、つい後回しになったり、備えているつもりでも不足があったりする万一の対策。「いざ」という時の被害を最小限にとどめるためには、あらゆる災害やライフラインが断たれた状況を想定した、入念な対策が欠かせません。避難所や病院、オフィスなど各施設ごとに必要な防災対策をわかりやすく解説し、大規模な設備から防災・防犯用品、備蓄用の食料まで幅広くラインナップしています。1918年の創業以来、永きにわたって防災事業に携わってきた総合防災メーカーならではの視点とご提案で、皆様の「防災・防犯」をお手伝いします。

ご家庭で、会社で

災害に備えた防災用品の購入は
ヤマトプロテックのオンラインショップサイト
総合防災ショップ
「防災WEB」
でご購入頂けます。

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企業・オフィスに必要な備え

災害時の一斉帰宅は、交通機関の混雑・混乱を招くため、むやみな移動は避ける必要があります。オフィスで寝泊まりすることを考え、最低3日間は従業員が待機できるように企業備蓄をしておくことをおすすめします。また、普段から災害時の行動指針を全員で共有し、定期的な避難訓練を行っておきましょう。

飛散を防ぐ照明を採用、棚には転倒防止対策を、救急・避難セットは定位置に、人数分以上の非常用トイレを、パソコン・機器の転倒防止、停電時に使えるライト、消火器・担架など、人数×110%×3日分の備蓄を

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マンション・集合住宅に必要な備え

災害時に住民を誘導するための道具や停電時の備えなど、集合住宅だからこそ必要なものを準備します。また、個々のお宅が十分な備蓄(水・食料・携帯トイレなど)を行っていないことも想定しておく必要があります。

[倉庫・ポンプ室]担架 発電機 組み立て式テント、[各階・非常階段下]消火器 台車やリヤカー、[管理室]停電時に使えるライト 情報収集と伝達のために

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避難所(学校の体育館など)に必要な備え

大規模な災害が発生した際、避難所となる学校の体育館や校庭。避難してきた方々が、最低3日間(推奨1週間)は生活できる備えが必要です。 また、情報収集・救援物資配給などの拠点にもなるので、 避難者との密な連携、役割分担などが重要となります。

寝具(毛布・寝袋)や保温シート、消毒用のスペース、保存食・飲料水の確保、けが人・病人に対応、間仕切りでプライバシーを確保、仮設トイレ・簡易トイレ、火を使う調理はテントで

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病院・福祉施設に必要な備え

体の自由が効かない患者さん、幼児・高齢者が多い病院・福祉施設は、 その点も考慮した防災への備えが欠かせません。また、飛び散ると危険な 薬品類、大型の医療機器などに対しては入念な対策が必要です。

[事務室・診察室・病室]飛散を防ぐ照明を採用、パソコン・機器の転倒防止、棚は転倒防止対策を、ストレッチャー、ガラスの飛散防止対策を

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工場・作業場に必要な備え

製造しているモノや規模に応じた備えが必要です。普段から危機管理が 厳しく行われている工場・作業場は、災害時に最も注意が必要となる 危険区域となります。普段から危機管理ミーティングを行い、もしもの災害に備えましょう。

消火設備は、個々の現場に応じて 転倒の防止対策を 消火器 災害時に必要なものは分散して

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詳細はこちらの資料
防災・防犯用品カタログ
をご参照ください。

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企業の災害リスクマネジメント

近年、大規模な自然災害発生の際に企業における危機管理の対応が、企業そのものの評価につながるようになってきました。
そのため、災害や事故で被害を受けても、企業の主要業務が中断しないこと、中断しても可能な限り短い時間で再開することを目的とした、BCM(事業継続マネジメント)やBCP(事業継続計画)の必要性、有効性が広く認識されています。

BCM(事業継続マネジメント)

BCMとは、企業が自然災害やテロなどの緊急事態に遭遇した際に、いかに事業の継続を図り、事業資産の損害を最小限にとどめて早期復旧を可能にできるかを目的とする経営手段のこと。

BCP(事業継続計画)

BCPとは、緊急時の具体的な行動計画の取り決めのこと。

このように、緊急事態に対する事前の備えを行っている企業が、市場から高い評価を受けるため、BCMやBCPへの取り組みが経営上の戦略的課題になっています。

今後発生が想定される大規模地震

  • 南海トラフ地震
  • 首都直下地震
  • 日本海溝・千葉海溝周辺海溝型地震
  • 中部圏・近畿圏直下型地震など

BCPの目的

  • 生命(従業員とその家族)の安全確保
  • 事業継続の必要性
  • 取引先からの信頼姓確保
  • 地域貢献・地域との共生

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